こんにちは、ピーチです。
今週も「今週の仮想通貨ニュース」のコーナーです。今回、一番話題になっていたのはアメリカの「クラリティー法案」でした。
正直に言うと、僕はこの法案の中身を細かく理解しているわけではありません。ただ、YouTubeの解説動画で「これが通ると仮想通貨にとって良いことらしい」と聞いて、気になったので自分なりに調べてみました。
アメリカの仮想通貨市場のルールを決める法律で、正式には「仮想通貨市場構造法案」と呼ばれているものです。 7月21日には、アメリカのベッセント財務長官が「法案成立まであと一歩（1ヤードライン）」という趣旨の発言をして、期待が高まりました。 ただ、週の後半になると、成立への期待がやや後退し、市場は慎重なムードに変わっていったようです。
仮想通貨のルールが整うことは、市場にとって基本的に安心材料と言われています。
僕自身、法案の細かい仕組みまではまだ理解できていません。「規制が整う＝怪しいものではなくなる、みたいなイメージなのかな」というくらいの理解です。このあたりは、これから少しずつ勉強していきたいと思います。
そんな法案のニュースと同じ週に、ビットコインの価格も大きく動きました。
- 7月24日夕方：6万5,000ドル台まで上昇
- 7月25日未明：6万4,000ドル割れまで急落
わずか半日ほどの間に、大きく値動きしたことになります。法案への期待と後退が、価格にも影響したのかもしれません。
値動きの理由がニュースと重なっていると分かると、「あ、ちゃんと世の中と繋がって動いてるんだな」と実感します。
ビットコインの保有で知られるアメリカのマイクロストラテジー社は、7月20日〜26日の週は新規の購入を見送り、保有量（84.3万BTC）をそのまま維持すると発表しました。 価格が不安定な週だったので、大きな動きを控えた形なのかもしれません。
今回のニュースを追ってみて感じたのは、「仮想通貨って、価格だけじゃなくて法律のニュース一つでこんなに動くんだな」ということでした。 普段は自分の積立額とにらめっこするだけになりがちですが、たまにこうして世の中のニュースを追ってみると、なぜ価格が動いたのか分かって面白いです。
※この記事はニュースのまとめと個人の感想であり、投資を推奨するものではありません。内容の正確性を保証するものでもないので、詳しく知りたい方はご自身でも一次情報をご確認ください。
